個人と会社の連携による熱中症対策(基本編)

ここまでは、熱中症リスクが高まる作業環境や体調面の管理などについて整理してきました。
現場での熱中症対策は、個人でできる対策、会社としての設備投資など、複数の対策を組み合わせることが効果的です。
その中でも、まずは基本的な対策から押さえていきましょう。

1. 水分・塩分・休憩

熱中症予防の基本です。喉が渇く前に定期的に水分を摂ることが重要で、一度に大量ではなく少量ずつ継続的に補給します。また、高温の作業環境下では、水分補給も考慮してこまめな休憩が不可欠です。長時間連続して作業を行うと体内に熱が蓄積するため、冷房の効いた場所に移動したり衣服を緩めるなどして放熱を促します。

2. 作業時間の管理

作業時間の適切な管理も重要な対策の一つです。気温や湿度が高い時間帯を避けて作業を行う、作業時間を短縮する、交代制を導入するなどの工夫が求められます。特に午後の気温が高い時間帯はリスクが高まるため、無理な作業を避けることが大切です。環境条件に応じて柔軟に作業計画を見直すことが重要です。

3. 暑熱順化

暑熱順化とは、体を徐々に暑さに慣らしていくことを指します。急に高温環境で長時間作業を行うと体への負担が大きくなりますが、数日から1週間程度かけて徐々に作業時間や強度を上げることで、発汗機能や体温調節機能が向上します。特に長期休暇明けや新規入場者には、段階的な順化期間を設けることが重要です。

会社としての具体的対策(実務編)

次に、会社としてさらに踏み込んだ対策例をご紹介いたします。前述の基本対策と合わせて実施することで、比較的コストを抑えながらも、熱中症のリスク低減につながります。会社としての熱中症対策への意識を示す意味でも有効ではないでしょうか。

1. WBGT値の活用

WBGT(暑さ指数)は、気温・湿度・輻射熱を総合的に評価する指標で、現場の熱中症リスクを把握するうえで有効です。環境省からはWBGT値のメール配信サービスなども提供されています。作業内容と数値に基づいた管理が属人的な判断を防ぎ、リスクの高い環境下での無理な作業を防ぐだけでなく、安全対策の標準化にもつながります。
参考：厚生労働省による暑さ指数予測値等 電子情報提供サービス(事業者向け)

2. 送風機・空調服の導入

工場や倉庫では、大型ファンによる送風は空間全体の体感温度を下げる対策として有効です。ミストの蒸発冷却と送風を組み合わせるなど、広範囲に効果を発揮します。また、空調服や冷却ベストなどの着用は、体温上昇を抑える有効な手段です。衣服内に風を送り込むことで汗の蒸発を促し、体感温度を下げる効果があります。

3. 作業動線の工夫

作業動線を見直し、できるだけ高温エリアの滞在時間を減らすことも重要です。例えば、熱源付近の作業を分散させる、休憩ポイントを近くに設ける、移動距離を短縮するなどの工夫が効果的です。作業負荷の偏りを防ぎ、効率と安全性を両立させることで、熱中症リスクの低減につながります。

空調設備による根本的対策

最終的かつ確実な解決策として、屋内の空調対策が挙げられます。必要経費として、かけるべき場所にコストをかけて作業員の安全を確保することで、生産性の向上と離職者の低減によるBCP対策としても効果を発揮します。

1. スポット空調か、全体空調か

スポット空調は作業者や設備周辺を局所的に冷却でき、初期コストを抑えつつ即効性があるのが特長です。一方、全体空調は空間全体の温度・湿度を安定させ、作業環境を均一に保てます。作業内容やレイアウト、熱源の分布によって最適解は異なるため、風量や温度帯なども考慮して、単独と併用の検討が必要です。

2. 工場に適した空調方式

一般的なオフィスとは異なり、工場には高天井・大空間・局所的な発熱などの特性があります。そのため、天井からの循環空調だけでなく、ゾーニング空調やスポット冷却、外気処理を組み合わせる設計が有効です。さらに断熱や遮熱対策と併用することで負荷を抑え、効率的な温度管理が可能になります。現場に応じた設計が重要です。

3. 空調導入メリット

空調による熱中症対策は、企業経営にも大きな効果をもたらします。作業環境が改善されることで集中力や作業効率が向上し、生産性の底上げにつながります。また、過酷な環境の改善は離職率の低下や採用力の強化にも寄与します。さらに熱中症リスクの低減により、安全性の確保と労災防止にも大きく貢献します。

工場や倉庫のような高温になりがちな環境では、作業者の努力だけに依存するには限界があります。
最終的かつ確実な解決策として、大風量の冷媒式空調は工場や倉庫でも安定した熱中症対策を実現し、根本的な改善が見込まれます。また、工場向けのスポット空調の併用も効果的です。
現在は対策義務化の範囲は限られていますが、今後も規制強化が予想されます。また、人手不足による倒産が増加するなか、離職者の増加は企業の生産性低下や採用コストの負担とともに、存続までも左右する経営課題となっています。
必要経費として、かけるべき場所にコストをかけて作業員の安全を確保することで、生産性の向上と離職者の低減によるBCP対策としても効果を発揮します。