災害時の低体温症を予防するには？避難時に備えておきたい防災対策

地震、台風、大雨、洪水、大雪などの自然災害は、いつ起こるか分かりません。
災害への備えでは、非常食、飲料水、懐中電灯、モバイルバッテリーなどを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。
もう一つ、寒い時期の災害で忘れてはいけないのが、体温を守るための備えです。

停電している、土砂崩れで暖房の燃料が届かない、避難所が暖かくない、衣服が濡れているなど、災害時には、過酷な環境に長時間さらされることがあります。
こうした状況では、体から熱が奪われて低体温症を発症し、場合によっては災害関連死につながる危険性があります。

厚生労働省も、災害時の低体温症について、上記のような要因に加えて、疲労、栄養不足、水分不足などをリスク要因として挙げています。特に高齢者や子どもなどは注意が必要です。
そのため、災害時の防災対策では、食料と水の確保、安全な場所への避難だけでなく、体温を維持するための備えについても考えておくことが大切です。

低体温症の主な原因

低体温症は、体温が正常な範囲より低下し、体の機能に影響が出ている状態です。
寒い場所に長時間いるだけではなく、複数の要因が重なることで体温が急速に低下することがあります。

【気温が低い】
冬の災害時は、停電などにより避難所の暖房器具が使用できなくなる可能性があります。
また、車中泊による避難の場合には、燃料の節約のためエンジンを止める人も多く、体から熱が奪われます。
特に夜間は気温が下がるため、避難が長期間になる場合には注意が必要です。

【衣服が濡れる】
災害時には、雨、雪、洪水などによって服や靴が濡れることがあります。
濡れた衣服を着用したままでいると、冬でなくても体温が奪われやすくなります。
可能であれば早めに乾いた衣服へ着替え、毛布などで体を覆うことが重要です。

【風によって熱が奪われる】
風が強い環境、特に雨や雪で体が濡れた状態で風にさらされると、体温低下が急激に進みます。
また、避難所は感染症対策のため開扉しているケースも多く、すきま風が吹き込みやすい環境でもあります。
ただ厚着をするだけではなく、日頃から防風素材の服を準備しておくことも重要です。

【疲労やストレス】
災害時、特に避難所では、慣れない環境、プライバシーの低下、薬の不足などによって身体的・精神的な負担が大きくなります。
さらに、睡眠や食事が十分に確保できない場合には体温を維持する体力も低下します。

このように、低体温症は「寒いから」というだけでなく、寒さ、濡れ、風、疲労、栄養不足といった様々な要因が重なって発症すると考えられ、これらのリスクをいかに減らせるか、が低体温症による災害関連死を減らすポイントとなります。

低体温症のサインは震えだけではない

低体温症の初期には、寒気、手足の冷え、体の震え、歯が鳴る、などがあります。
さらに、症状が進行すると、”寒い”以外にも、意識や運動能力にも影響が現れる場合があります。例えば、

• 倦怠感がある
• ふらつく
• ろれつが回りにくくなる
• 意識が朦朧とする
• 反応がおかしくなる

といった変化には注意が必要です。

厚生労働省は、災害時の低体温症について、震えていた人の震えが止まる、ふらつく、つじつまの合わないことを言う、意識が朦朧とする、などを悪化のサインとして挙げています。
気を付けたいのは、「震えが止まったから持ち直した」とは限らない、ということです。

状態が明らかにおかしい場合や、意識障害などが見られる場合には、速やかに医療機関や救急へ連絡することが重要ですが、災害時には電話がつながらなかったり、道路が寸断されている、など自助努力で対応を迫られることも考えておく必要があります。

災害時の低体温症を防ぐ基本「熱を逃がさない」

低体温症を防ぐためには、体を積極的に温めることだけでなく、体から熱が逃げるのを防ぐことが重要です。

【濡れた衣服をそのままにしない】
衣服が濡れた場合は、可能な限り乾いた衣服に着替えます。着替えがない場合は、できれば濡れた衣服を取り、毛布や防寒具などにくるまって、風にさらされないようにします。

【地面からの冷えを防ぐ】
体育館などの避難所は板張りの床が多く、地面から体温が奪われることがあります。マット、段ボール、毛布などを敷いて、体と床の間に断熱層を作ることも有効です。

【頭・首なども保温する】
厚手の衣服を着るだけではなく、体全体を覆うことを意識することも大切です。帽子やマフラーなどを活用し、体を巡る血液を冷やさないようにします。

【食料・水分を確保する】
厚生労働省も、災害時の低体温症対策としてカロリーや水分の補給を挙げています。栄養のバランスも考えつつ、高カロリーな非常食を備蓄しておくなど、体調を維持するうえで重要です。

大規模な災害では、長期間の停電、道路の寸断による孤立、車両や暖房の燃料の枯渇、避難所への人の集中による食料不足、衛生状態の悪化など、想定を上回る状況が起こりえます。

特に、お年寄りは筋肉量の低下により発熱量が低いため体温が上がりにくく、低体温状態になった場合は命の危険にさらされます。

災害は時と場所を選ばないため、地方自治体、企業、個人を問わず、毛布、寝袋、防寒着、アルミブランケット、携帯カイロなどに加え、電源を必要としない保温・発熱用品を備えておくことで、停電時にも対応しやすくなります。

電源不要で温められる”自己発熱式ブランケット”という選択肢

こうした災害時の低体温症対策の一つが、自己発熱式ブランケットです。
通常の毛布は放熱防止が主な役割です。一方、自己発熱式ブランケットは、製品内部の発熱機能によって熱を発生させる防寒用品です。

低体温症の症状は、体温の低下度合いによって異なりますが、軽度の段階で迅速に対処することが必須です。
当社で取り扱っている自己発熱式ブランケット「レディヒート」は、開封することで酸素と反応して発熱するため、停電時にも使用できることが大きな特徴です。

約10～20分で38～40℃まで加熱され、最大8～10時間発熱が持続します。
また、複数の発熱体が1枚のシートに配置されているため、広げるだけで体全体を温めることができ、シートによる防風効果も期待できます。

もちろん、これだけで低体温症を防げるわけではありません。
大切なのは、乾いた衣服、防風・防水対策、毛布や寝袋、適切な栄養・水分補給などと組み合わせて、総合的に体温を維持することです。

特に、高齢者、子ども、体力が低下している方などがいる施設や避難所の指定場所は、防寒対策をあらかじめ準備しておくことが重要です。
また、企業、医療機関、介護施設などでも、非常食や飲料水だけでなく、毛布、防寒着、保温シート、自己発熱式の防寒用品などを含めた備蓄体制を検討しておくと安心ではないでしょうか。

東栄ではその他にも多数の関連製品を取り扱っています。

※当記事は低体温症に関する一般的な情報を提供するものであり、医療行為や医師による診断・治療に代わるものではありません。低体温症が疑われる場合や意識・呼吸などに異常がある場合は、速やかに医療機関や救急へ相談してください。

※当記事公開時の情報です。